日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会常任理事の秋庭悦子さんは、「消費者側が説明書をよく読んでいない場合があるのは事実。ただ、死亡者まで出ている以上、リンナイは早期に情報を公開し、消費者に危機感を持たせるべきだった」と指摘。製造物責任(PL)法に詳しい杉浦英樹弁護士も、「メーカーには事故情報を広く公開し、再発防止を図る責任がある」と話す。
リンナイ事故、「注意喚起早ければ」と批判の声 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)
ガス機器メーカー「リンナイ」(名古屋市)製のガス小型湯沸かし器を巡る一酸化炭素(CO)中毒事故で、最初の中毒事故が発生した00年1月以前の99年に、同社は事故機種の不完全燃焼防止装置が作動しないケースがあることを把握していたことが10日、分かった。
リンナイCO中毒:99年から不具合把握 点検・回収せず−事件:MSN毎日インタラクティブ
室内に燃焼排気をするタイプのものについて、換気をするかしないかが大事だと思っていたのは間違いで、喚起することが大切みたいですね。そのうち、不完全燃焼防止装置の完備した高価な卓上コンロやガスコンロ、はては不完全燃焼防止装置つきひばちとか、かんてきとかでないと販売できなくなりそうです。
ということは、すくなくともすでに販売されてしまった不完全燃焼防止装置の付いていないコンロを販売した会社は、換気扇をまわして調理しましょうと一軒一軒注意喚起しないと、マスコミからけしからんと非難されるのでしょう。
あるいは、へたに不完全燃焼防止装置をつけるからその不具合が非難されるわけで、安全装置など一切つけないでおくほうがよいのかもしれません。こういった器具の場合、使用した人の不注意による事故の減少という思いやりでつけていたのであって、積極的に換気しないで使用して良いという意味でつけていたのではないと思うのです。
コメントする